2022年5月27日
小中学校教職員の79%が「ICT活用で生徒の発言・発表が増える」と回答 =岡山・高梁市調べ=
岡山県高梁(たかはし)市は26日、同市内の小中学校全校の教職員105人を対象に実施した、「GIGAスクールの効果に関するアンケート調査」の結果をまとめ発表した。
それによると、タブレットなどのICT機器やアプリを使用することで、生徒・児童の「発言・発表」にどう影響があると思うかを聞いたところ、生徒・児童の発言・発表が「かなり増える」と回答したのは6.7%、「多少増える」は72.3%となり、「かなり増える」「多少増える」を合わせて79.0%となった。
多くの教職員が、GIGAスクール開始後のICT活用で、授業内の発言・発表の増加など、子どもたちの主体性の向上を実感していることが分かった。
現場の教職員の声をまとめると、ICT活用で、①発言が苦手な子でもタブレット上で意見を書く(送る)ならできる子が多い⇒自分の意見を発信する回数がこれまでよりも格段に増える(発信に慣れてくる)、②他の子の考えや意見が簡単に見える(共有)⇒間違えることへの不安軽減になる、③電子黒板へ発表内容を簡単に提示できることで発表しやすくなる⇒頭が真っ白にならない、話したいことを確認しながら発表できる―という3つの効果が見えてきた。
なお、同市で使用している主な学習アプリは、Google Jamboard、ミライシード「オクリンク」、ミライシード「ムーブノート」で、タブレット端末は主にiPadを使用。
この調査は、高梁市の小中学校の教職員を対象に、2021年11月18日〜12月1日にかけて、Googleフォームによるインターネット回答という形で実施した。有効回答数は105人。
関連URL
最新ニュース
- 学校での端末利用率 中学生は「ほぼ毎日」が5割以上 =教育ネット調べ=(2026年5月19日)
- CURIO SCHOOL、「小田原版STEAM教育」の3年間の実践記録を公開(2026年5月19日)
- ミラボ、鳥取県鳥取市で 母子手帳アプリ「mila-e おやこ手帳」提供開始(2026年5月19日)
- 超教育協会、「Innovative Learning Awards 2026」の募集開始(2026年5月19日)
- 大日本印刷×神戸松蔭大学、IP(知的財産)事業の人材育成で連携協定を締結(2026年5月19日)
- 日本サイエンスサービス、「リジェネロン国際学生科学技術フェア2026」で日本代表高校生が最高賞を受賞(2026年5月19日)
- なりすましメール対策技術SPFとDMARCの導入状況、国内338大学の適切率は4.1%=GMOブランドセキュリティ調べ=(2026年5月19日)
- CoIU、鈴与システムテクノロジーと連携協定を締結(2026年5月19日)
- 相模女子大、国際バカロレア教員養成プログラムの正式認証を取得(2026年5月19日)
- 考える力を育てる「プログラミング教育 HALLO サマースクール2026」7~8月開催(2026年5月19日)











